都市計画とジェントリフィケーションの功罪

老朽化した工業地帯や下町に若い専門職層や芸術家が流入し、地域の様相を一変させる現象は、ジェントリフィケーションと呼ばれ、都市計画の分野で長らく議論の的となってきた。荒廃していた街区に投資が呼び込まれ、治安や景観が改善されるという側面だけを見れば、この現象を単純に歓迎すべきもののように思われるかもしれない。しかし家賃の高騰は、そこに長年住み続けてきた低所得層の住民を、住み慣れた地域からの転出を余儀なくされる立場へと追いやる。都市計画学者からすると、地域経済の活性化と既存住民の生活保障とは、しばしば両立しがたい対立構造にある。行政が再開発を推進するにあたり、経済的利益のみを至上命題とするならば、社会的分断を助長する結果を招くと言わざるを得ない。もっとも、再開発を一切拒み、老朽化した街区をそのまま放置することが望ましいわけでもなく、問題はいかにして開発の恩恵を既存住民にも及ぼすかという点に尽きる。家賃補助や住民参加型の都市計画といった施策なくして、ジェントリフィケーションの功罪を克服することは望みにくい。